賃貸物件を契約する際、火災保険に加入するのが一般的です。
初期費用のなかに火災保険料が組み込まれているため、なんとなく申し込みをおこなっている方も多いでしょう。
しかしその保険料や保障範囲は本当に適正でしょうか？
この記事では賃貸における火災保険について詳しく見ていきますので、ぜひご覧ください。
賃貸の火災保険で対象となる補償範囲は？
賃貸の契約時に加入する火災保険ですが、一般的に申し込みをおこなうのは「家財」と「借家人賠償責任」「個人賠償責任」という種類です。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
家財保険
家財保険は入居者の家電や家具を補償範囲としています。
火災や水害、落雷などの自然災害が原因となる損害が対象ですが、現金や家財道具の盗難も補償範囲になるのが一般的です。
また火災や水害で使えなくなってしまった家具や、家電の処分費、運搬費も賄えます。
借家人賠償責任保険
こちらは特約として加入するタイプです。
原状回復をおこなうためのもので、入居者が借りている部屋に大きな損害を与えてしまった場合に補償されます。
個人賠償責任保険
こちらも借家人賠償責任保険と同様、特約で加入します。
水漏れにより下の階が水浸しになってしまった場合や、ものを壊してしまったときに補償されるタイプです。
また事故で相手にケガを負わせてしまったときの慰謝料も補償範囲になるでしょう。
賃貸における火災保険の保険料はいくらがおすすめ？
では賃貸で加入する火災保険の保険料は、いくらがおすすめなのでしょうか？
まず火災保険への加入は、基本的には必須といえます。
未加入のまま入居し、大きな災害を起こしてしまった場合、家具や家電の補償がないからです。
隣家へ損害を与えてしまった場合は、その費用も賄う必要があるでしょう。
しかし支払う保険料に関しては、本当に適切かを見極めることが大切です。
また契約時に内容を詳しくチェックしていない方も多くいるかと思います。
たとえば1人暮らしで最低限の安い家具と家電だけを置く場合、400万円や500万円、600万円といった大きな補償は必要でしょうか？
高価なものばかりがある以外、大きな補償は不要かと思います。
家財道具の数や金額、家族の人数、部屋の広さなどに応じて選ぶべきです。
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まとめ
賃貸の契約時に加入する火災保険は、補償範囲や保険料を詳しくチェックし、適切かどうかを見極めましょう。
料金と補償範囲の兼ね合いで検討することをおすすめします。
負担のないよう適正な料金で選びたいですね。
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