DIY型賃貸とは、自分で部屋の改装やリフォームをおこなえる賃貸物件のことです。
自分好みにカスタマイズできるものの、退去時の原状回復費用や管理会社の対応など注意点もあります。
今回は、DIY型賃貸のメリット・デメリットや注意点について解説します。

DIY型賃貸とはどのような賃貸物件なのか

DIY型賃貸とは、借主（入居者）が自分の好みに合わせて改修できる賃貸物件のことです。
一般の賃貸借契約において、改修は原則として禁止されており、許可された場合でも退去時に原状回復が必要です。
しかし、DIY型賃貸では、改修に関する規定が緩和されており、退去時に原状回復を求められない場合もあります。
DIY型賃貸は借主にとって自由度が高く、快適な住環境を作りやすいことがメリットです。
一方で、改修の範囲や条件は物件やオーナーによって異なるため、契約前にしっかりと確認する必要があります。
また、改修にかかる費用は借主の負担となることが多いので、予算やリスクを考慮することが重要です。

DIY型賃貸のメリット・デメリットについて

DIY型賃貸のメリットは、空室対策になることです。
入居者が自分のセンスを発揮できるため、物件に愛着を持ちやすくなり、退去率が低下する可能性があります。
また、内装の変更によって物件の住みやすさが大きく改善されることもあります。
一方のデメリットは、修繕費用がかかることです。
入居者のおこなったDIYがオーナーの許可範囲を超えていたり、物件の構造に影響を与えていたりする場合は、オーナーが負担しなければならない場合もあります。
また、DIY型賃貸にするためには、入居者との契約内容や手続きに注意が必要です。
たとえば、DIYの範囲や条件、退去時の原状回復の有無などを明確にしておくことが大切です。

DIY型賃貸を契約する際の注意点について

まず、国土交通省が定めた「DIY型賃貸借契約ガイドライン」を確認しましょう。
このガイドラインでは、DIY型賃貸の定義や契約時の注意事項などが明記されています。
次に、追加書類を必ず読みましょう。
DIY型賃貸では、通常の賃貸借契約書にくわえて、内装変更に関する追加書類が必要になります。
この追加書類には、内装変更の範囲や方法、原状回復の責任や費用などの取り決め事項が記載されています。
最後に、内装変更をする前には、必ず大家さんや管理会社に相談しましょう。
内装変更の範囲や方法によっては、建物の構造や設備に影響を与える可能性があります。
その場合、安全性や法令遵守の観点から、内装変更を許可されないことがほとんどです。

まとめ

DIY型賃貸とは、自分で内装をカスタマイズできる賃貸物件のことです。
メリットは、自分の好みに合わせて部屋を作り上げられることや、家賃が安いことです。
デメリットとしては、退去時に原状回復が必要だったり、管理会社や大家の許可が必要だったりすることが挙げられます。
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