ひと昔前であれば「賃貸アパートの広さは最低でも6畳はほしい」と考える方が多数を占めていました。
しかし近年では、東京や大阪、名古屋といった大都市圏で6畳に満たない狭い物件が人気です。
そこで今回はそもそも狭小アパートとは何か、不動産投資をおこなううえでの狭小アパートのメリットとデメリットについて解説します。

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不動産投資の対象としても人気の狭小アパートとは？

狭小アパートは1部屋が10㎡（約4畳〜4畳半）程度の広さの部屋です。
人気の理由は、価値観の変化から広さより利便性を優先したいと考える若者が増えていること、もうひとつはあまり物を持たないミニマムな暮らし方を好む方が増えたからです。
便利な場所に住みたいと思っても、収入の少ない若い方たちにはなかなか高い家賃は払えません。
そこで広さを捨てて、利便性をとる考え方が主流となったのです。
そこに「余計なものは持たない」との考え方が相まって狭小アパートの人気に拍車をかけています。

不動産投資の対象としての狭小アパートのメリットは？

狭小アパートは1部屋が10㎡程度であるため、都心にあっても高い賃料は設定できません。
しかし、8畳であれば2部屋しかできないところに4畳であれば単純計算で3〜4部屋が確保できるので、1部屋の平米単価や坪単価は高くなり効率的に家賃収入が得られます。
また、大きな建物が建てにくい旗竿地やいびつな形の不整形地でも部屋を広くする必要がないため、利用できるのも大きなメリットです。
不整形地は土地代が安く、建築費用も低く抑えられるため、狭小アパートの経営に向いているといえるでしょう。

不動産投資の対象としての狭小アパートのデメリットは？

狭小アパートの大きなデメリットとしてまず挙げられるのは、入居者の入れ替わりが激しい点です。
狭小アパートは入居者に若い方が多く、入居当初は初めての一人暮らしなので利便性だけで部屋を選んだものの、「実際に住んでみて想像とは違った」と考えるケースがあります。
また、住んでいる間に収入が増えた、拠点とする街が変わったなどの理由により短いスパンで転居する可能性も考えられるでしょう。
立地によっては入居者の属性が悪化し部屋の使い方が荒くなり、退去後のリフォームに予想以上のお金がかかる場合もあります。
そのため、賃料が安いとリフォームに必要な費用の割合が高くなり、採算が合わなくなります。
築年数が経過したあとも、それまでどおりに入居者が見つかるかどうかが不透明な点もデメリットでしょう。

まとめ

狭小アパートは同じ広さの土地に数多くの部屋が作れるため、使いにくい形の土地を利用して不動産投資の対象とするのも良いでしょう。
ただし、それなりにデメリットもあるため、どれだけ魅力的な立地でどの程度の需要があるのか見極めが必要です。
株式会社住宅ファミリー社では、不動産売却をサポートしております。
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